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プライム(内国株式)情報・通信業3916

デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の業績・決算・財務

総合スコア
58/100
年収
567万37
勤続
9.0年59
営業益率
12.5%53

業績データ

直近5年間の有価証券報告書に基づく
売上高・利益の推移
📊売上高は6年間で+95%成長。利益率は8.9%→12.4%に改善しており、収益力が強化されています。
242億
+21.5%
30億
+24.3%
12.5%
22億
売上高営業利益純利益
従業員数・平均年収の推移
📊従業員数は6年間で+61%増加。人員増と同時に一人当たり売上高も向上しており、質と量の両面で成長しています。平均年収は+12%上昇。
1,532人
-
567万
1,577万円
従業員数平均年収一人当たり売上高
従業員一人当たり利益・給与還元率
📊一人当たり利益は82%向上し、生産性が大きく改善。給与が一人当たり利益を上回っており、人材確保を優先する姿勢です。
142万円
前年比
+17.4%
398.7%
一人当たり純利益(黒字)一人当たり純利益(赤字)給与還元率(右軸)100%ライン
還元率は「平均年収÷一人当たり純利益×100」で算出。100%未満は利益が給与を上回る状態。赤字年度は算出対象外です。
設備投資・研究開発費の推移
0億円
-
0.1%
設備投資研究開発費対売上比率(右軸)
株価・市場パフォーマンス(月次)
📊株価は5年間で-7.1%の下落。日経平均を大きく下回っており、株価は低迷しています。
903円
-7.1%
-28pt
対日経パフォーマンス(100=日経平均と同等)
株価(月次終値)出来高対日経パフォーマンス

中期経営計画

有価証券報告書の経営方針より
新中期経営計画(2024年度~2026年度)2024年発表 → 2026年目標

新中期経営計画では、企業理念のPurposeを掲げ成長軌道の実現を目指す。売上高500億円、営業利益50億円、配当性向50%超えを目標とし、既存事業の安定化と新商品開発・協業強化に注力。DXやセキュリティ強化を成長要素と位置付けている。

中期経営計画の数値目標と実績推移に基づく評価

重点施策有報「対処すべき課題」より

成長投資
既存事業のリノベーションによる基盤強化
新規事業
自社商品を軸としたイノベーション推進
成長投資
協業による事業拡大の推進
成長投資
サービス視点での事業拡大
その他
人材採用・育成の強化

株主・株式構成

2026-06 期末時点

構成指数

TOPIX日銀ETF買入対象

日本銀行はETFを通じてこの銘柄を間接保有しています

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