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プライム(内国株式)サービス業9755

応用地質株式会社の業績・決算・財務

総合スコア
70/100
年収
723万64
残業
7.6h80
勤続
17.1年100

業績データ

直近5年間の有価証券報告書に基づく
売上高・利益の推移
📊売上高は6年間で-24%縮小。利益率5.1%で安定推移。
410億
-44.7%
21億
-51.5%
5.2%
43億
売上高営業利益純利益
従業員数・平均年収の推移
📊従業員数は6年間で-43%減少。人員削減と同時に一人当たり売上高が向上。効率化・選択と集中が進んでいます。平均年収は+10%上昇。
1,280人
-
723万
3,200万円
従業員数平均年収一人当たり売上高
従業員一人当たり利益・給与還元率
📊一人当たり利益は248%向上し、生産性が大きく改善。給与が一人当たり利益を上回っており、人材確保を優先する姿勢です。
338万円
前年比
+128.4%
213.8%
一人当たり純利益(黒字)一人当たり純利益(赤字)給与還元率(右軸)100%ライン
還元率は「平均年収÷一人当たり純利益×100」で算出。100%未満は利益が給与を上回る状態。赤字年度は算出対象外です。
設備投資・研究開発費の推移
📊投資総額は175%増加しており、積極的な成長投資を実行中。設備投資と研究開発をバランスよく配分しています。対売上10.7%と積極的な投資姿勢です。
20億円
24億円
10.7%
設備投資研究開発費対売上比率(右軸)
株価・市場パフォーマンス(月次)
📊株価は5年間で+144.0%の上昇。日経平均を下回っており、市場平均に劣後しています。
2,738円
+144.0%
-14pt
対日経パフォーマンス(100=日経平均と同等)
株価(月次終値)出来高対日経パフォーマンス

中期経営計画

有価証券報告書の経営方針より

2021年に特定したマテリアリティに基づき、スマート社会インフラ整備、自然災害被害軽減、脱炭素社会形成、自然共生社会実現を重点に据え、人的資本活性化や技術革新、コンプライアンス徹底を経営基盤として持続可能な成長を目指す戦略を展開している。

中期経営計画の数値目標と実績推移に基づく評価

重点施策有報「対処すべき課題」より

成長投資
社会インフラの長寿命化と地盤の3次元化技術推進
リスク対策
自然災害被害予測から復興までの支援強化
成長投資
再生可能エネルギー関連事業と研究開発の強化
その他
人的資本経営による働きやすさ・働きがいの向上
技術開発
技術革新推進とM&A・アライアンス活用

株主・株式構成

2025-12 期末時点株主数 7,536

構成指数

TOPIX日銀ETF買入対象

日本銀行はETFを通じてこの銘柄を間接保有しています

流通株式比率(東証プライム基準 35%以上)

47.6%✓ 基準クリア
35% (基準)

上位10株主合計 52.4%自己株式 6.3%

外国人持株比率

22.5%
20% (放送法)
33.3% (1/3ルール)

外国法人 22.5% /外国個人 0.01%

株主カテゴリ別構成

金融機関 21.0%
金融商品取引業者 1.2%
外国人 22.5%
法人 18.6%
個人・その他 36.6%

主要株主(上位10名)

1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
11.20%
2公益財団法人深田地質研究所
11.10%
3THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.(常任代理人 立花証券株式会社)
9.60%
4須賀 るり子
6.50%
5応用地質従業員持株会
3.40%
6株式会社日本カストディ銀行 (信託口)
3.30%
7JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
2.30%
8日本生命保険相互会社
2.10%
9MORGAN STANLEY SMITH BARNEY LLC CLIENTS FULLY PAID SEG ACCOUNT(常任代理人 シティバンク エヌエイ 東京支店)
1.50%
10有限会社エーケー
1.40%
流通株式
47.6%

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