eBASE株式会社はどんな会社?
有価証券報告書・政府統計・業界平均から、この企業の特徴・強み・注意点をまとめました。
1分でわかる要約
企業レポート
有価証券報告書をもとに作成した事業分析東証プライム上場のIT企業。売上・利益は継続的に成長し、最新年度営業利益率31.7%と非常に高い収益性を誇ります。自己資本比率90.7%と財務基盤も極めて安定しており、堅実な経営が魅力。業界平均年収はやや下回るものの、安定性と成長性を両立した企業と言えるでしょう。
事業概要
企業が商品情報を効率的に管理・活用するためのシステム「ミドルウェアeBASE」を開発・提供しています。商品の詳細データなどを一元管理し、ECサイトやカタログ作成に役立てるソリューションが主力。企業のIT開発を外部から受託する事業も展開しています。
セグメント分析
主力は自社開発のパッケージソフト「ミドルウェアeBASE」を提供するeBASE事業です。高収益の源泉であり、商品情報管理ソリューションの企画・開発・販売・保守に携わる職種は、企業のDX推進に貢献するやりがいと成長機会が大きいでしょう。IT開発アウトソーシングのeBASE-PLUS事業も堅調です。
安定した財務基盤と高収益性を持つ企業で、自社製品の開発や企業のDX推進に貢献したい方。堅実にキャリアを築きたい志向の方に向いています。
平均年収が業界平均をやや下回る点と、有給取得率や人的資本に関する詳細情報が開示されていない点には注意が必要です。
データ更新: 2026-03-16 時点
総合評価
年収・残業・勤続年数・営業利益率・成長率・ROE・自己資本比率の7軸を業界内偏差値で重み付け評価。 業界平均との相対値であり、絶対的な優劣ではありません。
よくある質問
有価証券報告書データに基づく回答です
QeBASEの平均年収はいくらですか?
eBASE株式会社の平均年収は540万円です(有価証券報告書 2025期)。
情報・通信業の業界平均678万円と比較すると138万円低い水準です
なお、この数値は全社員(総合職・一般職・現業職等を含む)の平均であり、職種や役職によって個人差があります。
QeBASEの生涯年収はいくらですか?
eBASE株式会社の推定生涯年収は約2.2億円です。
22歳で新卒入社し60歳で定年退職するまでの38年間を想定。e-Stat賃金構造基本統計調査に基づく年齢別推定年収を、22歳入社・60歳定年の38年間で積み上げて算出しています(退職金は含みません)。
情報・通信業の業界平均の推定生涯年収約2.6億円と比較すると低い水準です。
※実際の生涯年収は、昇給ペース・役職・ボーナス変動・転職等によって大きく異なります。
QeBASEの有給休暇取得率は?
eBASE株式会社の有給休暇取得率は現在公開されているデータでは確認できません。
企業分析.jpでは、ホワイト企業ランキングで働きやすさを総合的に評価しています。
QeBASEはブラック企業ですか?激務ですか?
eBASE株式会社の労働環境を有価証券報告書のデータで確認すると、平均勤続年数は8.8年(情報・通信業平均7.6年)です。
「ブラック企業」の明確な法的定義はありませんが、上記のデータを業界平均と比較することで客観的な判断材料になります。
データは業界平均と同程度の水準です。
ただし、裁量労働制やみなし残業を導入している企業では、有報の残業データが実態と異なる場合があります。
QeBASEの評判・総合評価は?
企業分析.jpでは、口コミではなく有価証券報告書の公的データに基づき企業を評価しています。
eBASE株式会社の主要指標:
- 勤続年数:8.8年
- 営業利益率:31.7%
ネット上の口コミは個人の主観に左右されますが、有価証券報告書のデータは企業が法的責任を持って開示した公的情報です。
→ ホワイト企業ランキングで業界内の位置づけを確認
QeBASEは長く働ける会社ですか?
eBASE株式会社の平均勤続年数は8.8年(情報・通信業平均7.6年)です。
業界平均を上回っており、社員が長く働き続けている傾向がうかがえます。
直近の売上成長率は前年比+5.3%です。
営業利益率は31.7%です。
→ 売上成長率ランキングで成長企業を確認
QeBASEの業績・将来性はどうですか?
eBASE株式会社の直近の売上高は55億円(前年比+5.3%)です。
営業利益率は31.7%です。
売上成長率がプラスの場合は事業が拡大傾向にあり、営業利益率が高い企業は社員への待遇還元余力も大きい傾向があります。
→ 売上成長率ランキングを確認
QeBASEの年収は低いですか?
eBASE株式会社の平均年収540万円は、情報・通信業の業界平均678万円を下回っています。
ただし、有価証券報告書の平均年収は全社員の平均値であるため、パートタイム従業員の比率が高い企業、若手社員の比率が高い成長企業、地方に本社がある企業では低めに表示される傾向があります。
年収だけでなく、残業時間・有休取得率・実質時給もあわせて確認することをおすすめします。